小学校でタブレットPCは必需品に？ どうなる今後のICT教育

いまや、多くの学校にはコンピューター専用の教室などもあり、 もはやタブレットPCは誰もが普通に持つ「文房具」になりつつあるのかもしれない。 こうした動きについて、教育ジャーナリストの渡辺敦司氏に伺った。

佐賀県教育委員会は、今年度の県立高校の新入生から、県教委が指定する学習者用PCを購入させることにしました。指定機器は約8万4,000円で、県の補助が下りるため、負担額は5万円となっています。

電子黒板と学習者用PCを連動させた授業のほか、家庭学習にも活用をすすめています。 決して安くはない負担のため、導入に当たっての反対もあり、貸付制度（毎月2,000円で25回払い）も用意されています。

厚生労働省は同県の照会に対し、生活保護費で教科書代などと同様に給付できると回答しています。このような状況でも同県が学習者用PCの導入に踏み切ったのは、これから教育の質を向上させ、生徒の学力を向上させるには、ICTの活用が不可欠だと判断したからです。

ICT先進自治体として知られる同県武雄市は「反転授業」などを進めるため、2015（平成27）年度までに全市立小・中学生に1人1台のタブレットPCを配布（貸与）することにしています。 東京都荒川区も今年度、区立小・中学校全校に1人1台のタブレットを導入します。

九州大学は2013（平成25）年度の新入生から、個人用PCを必携化しました2014（同26）年度からは個人用PCを用いた授業も始まっています。PCに求められる仕様は学部・学科で決まっており、入学前に必要な機器を購入しておくことが求められます。
　

今後は学校でも個人でICT機器を所持することが当たり前になり、 その分も織り込んだ教育費負担の軽減策を充実させることが、喫緊の課題だと言えるでしょう。

http://benesse.jp/news/kyouiku/trend/20140425170029.html

このようなことが書いてあるのだが、豚に真珠、猫に小判と言いたい。まず、このような電子機器を導入しても、使える先生がどれだけいるというのか。若い先生ならいざ知らず、40代、50代の先生がこんな機器を簡単に扱えるはずもなく、もし、授業中に電源が切れたり、トラブったりしたら、授業そのものが出来なくなるだろう。

結局、そういったリスクを考えると黒板のほうがわりと便利なわけだ。もっとも、タブレットPCの使い方は先生がノートやプリント代わりにデータを送るといった使用方法があげられる。最新情報をネットで検索するといったこともいいだろう。ただし、そうなってくると授業中に他のサイトを見る生徒が増えてしまう。ICT化で問題なのは便利な反面、規制がかけにくいところにある。